【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202510106875-O1-27dPga5b】
*国際カーペットフロアリングエキスポ(International Carpet & Flooring Expo(ICFE))では、世界的な需要の高まりを受けて第11ホールを追加して25か国から500社を迎えるとともに、2026年1月6〜9日にはイスタンブールにおいて5万人の業界専門家の来場者が見込まれています
【イスタンブール(トルコ) 2025年10月10日B2PRESS】今回で第3回目the International Carpet & Flooring Expo (ICFE) となるICFE(旧称CFE)は、世界の同業界セクターにとって最も重要な交流の場の一つとしての地位を急速に確立しました。Tuyap Exhibitions GroupがIstanbul Carpet Exporters’ Association(IHIB)およびSoutheastern Anatolia Carpet Exporters’ Association(GAHIB)と協力して主催する本見本市は、極めて国際的な見本市であり、六大陸からバイヤー、メーカー、意思決定者の来場者が集います。
商取引においてeコマースが台頭する時代であっても、取引を成約に結び付ける持続的なつながりは、対面でのネットワーキングの場において生まれます。カーペットおよびフローリング業界では、2026年1月6〜9日にIstanbul Expo Centerで開催されるICFEにおいて、このような持続的なつながりを生む場をご提供いたします。
新ホールを増設
国際カーペットフロアリングエキスポにおける成長の勢いには目を見張るものがあります。この強い需要に応える形で、ICFEは2026年に向けて第11ホールまで拡張することとしました。世界的に著名なブランドがいち早く出展枠を確保する形で、すでに全ホールの枠がすべて埋まっており、本エキスポが業界の中核ハブとなっているという事実を如実に物語っています。
ICFEのグローバルな影響力は、80か国超に及ぶ包括的なマーケティング戦略によって支えられています。デジタルメディア、ターゲット型キャンペーン、国際B2Bマッチメイキングシステムを通じて、本エキスポは出展者と来場者を直接的かつ効率的につなぎます。こうしたグローバルなリーチは、ICFEを他の同業種イベントと一線を画す存在としているだけでなく、開催の度に新たな商談やパートナーシップの機会が生まれることを確実としています。
5万人超が来場の見込み
ICFE 2026には中国、イラン、パキスタン、インド、アフガニスタン、ウズベキスタン、米国、エジプト、ヨルダン、ベルギー、フランスを含む25か国から、約500社が出展する見込みです。また、105か国から約5万人の業界専門の来場者を迎える予定で、なかでもドイツ、イタリア、中国、インド、イラン、ベルギー、米国、ロシア、中東地域からの参加が特に多く見込まれています。2025年の開催において出展企業の78%が新しくビジネス上のつながりを獲得した実績を礎に、主催者は2026年にこの成果を85%へと高めることをその目標として掲げています。
Tuyap Exhibitions GroupのIlhan Ersozlu氏は次のように述べています。「私たちの業界ではデジタルツールを受け入れていますが、最も重要な要素は対面で育まれる信頼とつながりです。ICFEが第11ホールへと拡張し、国際色豊かな参加者が集うことは、カーペットとフローリングの世界的中枢として、いまやイスタンブールがどれほど重要な都市となっているかを物語っています。ICFE 2026は、新たなパートナーシップが生まれ業界の未来が形作られていくプラットフォームとなります。」
Tuyapについて
1979年にBulent Unal氏が設立したTuyapは、トルコ初の民間見本市運営会社として、46年以上にわたり業界をけん引してきました。国内外の専門見本市を通じて、これまでに37万社超の出展企業と7,500万人の来場者をお迎えしています。今ではトルコにおいて3つの見本市会場を運営し、6か国にオフィスを展開しており、世界100を超える専門団体と連携して活動しています。中国、ロシア、アフリカでは、トルコ輸出製品の見本市を切り拓いたパイオニアとして、現在も年間平均10回の海外見本市で国際取引を力強く後押ししています。また、自社の見本市会場を有するトルコ唯一の民間主催者として、リアルとデジタルを融合したハイブリッド型の開催形態によりグローバル市場のニーズに応え続けます。
ソース:Tuyap
「B2PRESSは、掲載内容と、公開文書の日本語翻訳の品質に対し、すべての責任を負うものとします。K.K.共同通信社は、掲載内容または翻訳品質のいかなるものに対しても、一切責任を負いません」