【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202510167221-O1-516hP4tJ】
株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 髙木 智広 以下、LIVE BOARD）は、2025年10月22 日(水)～24日(金)に東京ミッドタウン＆ザ・リッツ・カールトンで開催される「ad:tech tokyo2025」のセッションに登壇いたします。
>>LIVE BOARD WEBサイト
■登壇内容
OOH新時代 ― テレビ・デジタル・DOOH トリプルメディアでの効果測定と高速PDCAが可能に
本講演では、株式会社LIVE BOARDと株式会社電通による「テレビ・デジタル・DOOHの3媒体を横断した統合リーチ分析」の取り組みを紹介します。多チャネル化、多メディア化が進む中で、より媒体を横断した統合的な媒体間の評価が求められてきています。電通のダッシュボード「MIERO Digi×TV」において、LIVE BOARDはデジタルOOH対応機能の実証実験に協力。LIVE BOARDのDOOH広告配信データと電通の独自分析手法を組み合わせることで、統合リーチ分析に加え、ターゲットリーチ効率の比較、媒体選定、広告予算配分が可能になります。キャンペーン終了後は最短5日で分析結果を可視化でき、高速PDCAサイクルの実践も支援。 DOOHがテレビ・デジタルと同じ基準で“測れる・回せる”広告メディアに進化した背景や、クロスメディア戦略での活用ポイントも紹介します。広告・マーケティング担当者にとって、戦略的な広告運用を行う際に必見の内容です。
日時：2025年10月24日(金) 15：00～15：40（Exhibition Stage #2-10）
場所：東京ミッドタウン B1F Exhibition Stage2
登壇者：
・株式会社電通 メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション局 AX業務推進部長 プランナー／プロデューサー 高橋 大昌氏
・株式会社電通 データ・テクノロジーセンター MIERO開発部 部長 江端 隼氏
・株式会社 LIVE BOARD クライアントサービス部 ディレクター 佐藤 良紀
URL：https://adtech-tokyo.com/ja/program/session.html?num=ExhibitionStage-2-10_year2025
■お申込み
https://adtech-tokyo.com/ja/for_visitors/
■ad:tech tokyo2025
広告・マーケティング業界を俯瞰できる、伝統ある国際カンファレンス
アドテックは世界の主要都市で開催されるマーケティング・カンファレンス。広告主、エージェンシー、ソリューションプロバイダー、メディアなど、各ジャンルのマーケターが集まります。アドテック東京は2025年で17回目。アジアで最大規模の国際マーケティング・カンファレンスに成長しました。アドテクノロジーにとどまらず、それに関連するマーケティングマネジメントも包括し、常に最先端の情報を届けます。
開催日時：2025年10月22日（水）～ 24日(金)
会場：東京ミッドタウン＆ザ・リッツ・カールトン
主催：コムエクスポジアム・ジャパン 株式会社
公式HP：https://adtech-tokyo.com/ja/
■株式会社 LIVE BOARD
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202510167221-O2-F2S9e7K7】
データドリブンにターゲティングや効果検証を実現するデジタルOOHアドネットワークオペレーター
OOH領域において国内で初めてインプレッション（VAC）※に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。
※ LIVE BOARDは、OOHグローバルメジャメントガイドラインにて推奨されている、視認調査に基づく視認率を加味したインプレッション（VAC＝Visibility Adjusted Contact / のべ広告視認者数）を採用しています。媒体の視認エリアの中にいる人数（OTS＝Opportunity to See）のうち、OOH広告に接触する可能性のあるのべ人数（OTC＝Opportunity to Contact / 視認エリア内での移動方向や障害物の有無を考慮）を定義。この数に媒体に応じた視認率を加味することで、実際に広告を見るであろうのべ人数（VAC）を推計しています。
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